賃貸物件選びの情報収集
賃貸に関する情報はいくつかの方法で収集することが出来ます。
実際に探す実際にどの方法で行うのかとなると、それぞれの特徴を踏まえた上で探した方がよいでしょう。
この記事では、各手段についてみていき、その特徴を明らかにしていきます。
| 情報のタイプ |
《インターネット》
情報量：☆☆☆☆☆
情報の鮮度：☆☆☆☆☆（ただし、サイトの運営会社による）
世代を問わず、簡単に賃貸物件情報を手に入れられる手段として認知されています。
検索方法についても、エリア、家賃等々の条件での検索が可能で、その「情報の多さ」にもかかわらず「絞り込みやすさ」が便利です。
賃貸物件の検索だけならば、多くの情報サイトは利用料は取らず、会員登録をすることで非公開の物件情報を提供したり、メールにて希望の条件にあった物件のお知らせをしてくれます。
物件の情報に関しても、間取りや築年数、設備などの物件の詳細から入居条件、保険などの契約条件を見ることが可能です。
外観や内観に関しては写真だけでなく動画での配信をしているところもあるので、実際に物件に足を運ぶ前にかなりの情報を手に入れられるでしょう。
また、インターネットの場合にはエリアごとの賃貸物件情報をまとめたり、Ｙａｈｏｏ！などのポータルサイト内のコンテンツとして掲載されているタイプと不動産会社が自分で立ち上げているタイプの2種類があります。
前者の場合には、複数の不動産会社の情報がまとめて掲載されているので、情報量としては膨大です。
しかし、実際に物件の問い合わせなどはその物件を管理する不動産会社にすることになります。
逆に後者の場合にはある程度数が少なくなります、サイトを運営している会社に問い合わせることが可能ですし、営業担当などによるアピールポイントなどが盛り込まれており、より物件のことをわかりやすい内容になっています。
《情報誌》
情報量：☆☆☆
情報の鮮度：☆☆☆
書店で購入できるようになっています。
大抵は週間、もしくは隔週にて発売されています。
価格帯は200～300円程度。
その情報の掲載には空室になってから不動産会社が情報誌に依頼してそれを活字・印刷・販売というタイムラグがあるので、発売時にはもう部屋が契約済となっている可能性もあります。
また、発売が1週間、2週間あくことで、次の号が発売される直前の時期では、前号の情報はさらに遅れている状態になります。
物件情報の他に、賃貸に関する基礎知識や特集などが組まれているので、その情報を目当てに購入することも有益です。
《フリーペーパー》
情報量：☆☆
情報の鮮度：☆☆
情報が掲載される課程としては情報誌と同じプロセスですので、掲載時に部屋が契約済ということは十分にあり得ます。
《不動産会社》
情報量：☆☆☆☆☆
情報の鮮度：☆☆☆☆☆
不動産会社では店の窓などに物件情報を貼付けてあります。
土地的な問題からに量としてはどんなに大きい店舗でもネットなどに掲載してある物件情報よりも少なくなってしまいます。
しかし、そこに貼付けてある情報は、いわば「客寄せ」のためのものなので、選りすぐりの条件のよい物件であるといえます。
また、情報誌などと違い印刷や配達などの時間的なタイムラグはまったくないので、情報を見たときに契約済ということは考えなくてもよいでしょう。
また、不動産会社には貼付けてある情報だけでなく取り扱っている物件が数多くあります。
中にはインターネット、情報誌などにはない独自の情報もあるはずです。
したがって、最終的に物件を決めるのであれば不動産会社に直接足を運ぶのが一番よいと思われます。
| 情報を検討する際に注意すべき点 |
１．情報の鮮度
これは情報誌などの項目でも触れましたが、賃貸物件というのは流動的なものです。
情報が掲載されたとしても、そのときにはすでに入居者が決まっているということは十分にあり得ます。
特に3月、4月あたりの賃貸シーズンには、多くの人たちが物件を探し求めているわけですから、空き室が1～２週間で埋まるのも珍しい話ではありません。
ですから、ネット、情報誌、フリーパーパーはあくまでも情報の補完ということで参考にしておくとそのようなことでガッカリすることは少なくなるでしょう。
２．おとり広告
見せ金ならぬ見せ広告ともいうべきものでしょうか。
これはお客を引き込むためにありもしない物件の情報を掲載しておきお店に招き寄せるということをする悪徳業者がいるかもしれないことです。
もちろん、これは景品表示法で固く禁じられている行為ですからあってはいけないものですが、100％ないとはいえないものです。
事実、昨年も某大手賃貸仲介会社でもそのようなことが発覚して、排除命令を出されてしまったということがありました。
となれば、地域密着の不動産会社でも十分ありえることです。
ある意味、すでに入居者が決まってしまった物件をネットに掲載し続けたりするのもおとり広告と言えなくもないのですが、このようなおとりに引っかからないためには安さで飛びつかない、賃貸に関する知識を消費者も持っておくと言うことが重要です。
・広告で見えない情報に気づく
これは情報というのは嘘をかかなければ真実であるというわけではないのです。
確かに間取りなどは実際の物件と同じだけれども、各種手数料が記載されていないなど、故意であるかそれとも情報を載せるスペースの関係であるかはわかりませんが、「欠けている部分」が大抵あります。
たとえ、欠けた情報でも直接不動産会社に尋ねればその詳細はいくらでも確認が可能です。
ですから、情報収集で検討をする際には、書かれていることが全てだと信じ込まずに何が書かれていて何が書かれていないかを認識しておきましょう。
| 不動産会社の選び方 |
不動産会社に直接足を運ぶことが一番詳しい情報が得られる手段です。
しかし、不動産会社には、その規模や営業の形態などにより、特徴があります。
ですから、利用したい不動産会社を選びたいというときには、その特徴をしっかりと把握しておくと役立ちます。
【多店舗展開型】
テレビでも宣伝をするような不動産会社です。
一定のエリアに一つの支店という形で店舗があり、支店同士の連携から幅広い範囲での物件検索が可能です。
また、店舗のデザイン、社員の対応についてもブランドイメージというものがありますので、丁寧な対応をしてくれるはずです。
ですが、会社としての形が決まっているので、融通が利きにくい面もいくらかあります。
また、成果主義での営業を行っているとしつこく自分の勧めたい物件を推すことも。
店舗への入りやすさとしては、コンビニやスーパーなどのチェーン店に入るくらいで大丈夫なので、初めての物件探しという人でも気軽に利用できるでしょう。
【地域密着型】
昔ながらの不動産会社であり、地域の情報を熟知しています。
大家との交流も密接にあるので、大手にはまわってこないような物件も泣かないはあるはずです。
しかし、あまりに地域密着のために広範囲での物件検索は出来にくく、家族経営のような小規模の場合更に範囲は狭まってしまいます。
掘り出し物があるとしれば、この地域密着型のほうが可能性が高いはずです。
また、マニュアルでの運営をしていないので融通が利きやすいということもあるので、探したい範囲がしっかりと決まっていて相談しながらよい物件を探したいという場合には向いているでしょう。
◆気をつけるべき不動産屋
・先に触れたおとり広告をするような会社には注意するべきです。
自分が興味を持った物件はもう入居者が決まったといって資料をみせてもらえずに、どうでもよい物件ばかりを勧めるようであればグレーです。
このような場合には、法に触れるのでしかるべきところに通報しておくべきです。
・強引な営業をする場合にも注意しましょう
押し売りのような感じで無理矢理契約に持ち込まれないように、納得しない内には絶対に契約をしないことです。
・金銭トラブルにも気をつけましょう。
よくある申込時に支払う預り金は返還される性質のものですが、手付け金の場合には「返還しない」という文面を重要事項説明に入れておく会社もあります。
するといざキャンセルをしたときに解約手付け金として返還を拒否するということがあります。
それでも返還を求められるかは契約の内容にどのような記載があるのかといったことにかかってくるのですが、もしこのような事例になるようであれば消費者生活センターなどに相談をしてください。
| 物件情報の見方 |
物件情報を見るときに、わからない記述も中にはあるかもしれません。
そこで、物件情報にはどのようなことが書かれているのか、そしてその意味についてまとめていきます。
・物件所在地
住所は住宅にとって一番大切な部分です。
最寄り駅との距離、学校や会社との距離。
税金のシステムに補助制度など隣り合った市町村でも大きな違いがあります。
・交通の便
大抵は最寄り駅からの距離、最寄り駅から大きなターミナル駅というものが記載されています。
徒歩でしたら1分間に80メートルを歩くということが前提で書かれていますし、電車などは朝夕など混み合う時間帯や編成の違いがありますので、必ずしもその通りに生活は出来ないはずです。
実際の感覚を知りたいならば直接物件に足を運ぶしかありません。
・間取り、面積
１ＬＤＫ、２ＤＫなどの表記と㎡といった記号で表されるものです。
しかし、Ｌ、Ｄ、Ｋは物件によって大きさは違うのでそれだけでは正確な内容はつかむことは出来ません。
また、面積にしてもマンションだと「壁心面積」すなわち壁の厚さも考慮してその真ん中から計っている場合と、「内法面積」という壁は考慮せずに純粋に部屋の広さを測っている場合があります。
いうまでもなく、壁を入れてしまうと、実質的な生活スペースはそれよりも狭くなるのが当然です。
ですから、書かれている面積がどちらの方法をとっているかによっって広さというものは変わってきます。
・物件種別
物件には戸建て、マンション、アパート、コーポ、テラスハウスなど様々な種類があります。
アパートの場合には低層で準耐火構造の物件なので木造の物件も含まれることになりますが、マンションは耐火構造の物件鉄筋コンクリートなどのありませんし高層階もあります。
とはいえ、マンションとアパートの境界にあるような物件だと不動産会社の判断でどちらかに決めているかもしれないので要注意です。
・築年数
築年数が古いほど家賃が安くなるのが自然な流れですが、リフォームにより新築と同等以上の設備を取り入れている場合があります。
この築年数を気にする場合、もうひとつ注意するべきは耐震性です。
1981年がその基準年となるのですが、この年に施行された建築基準法の新耐震基準により、それ以前のものと比べてより地震に耐えることが出来る物件でなければならなくなりました。
気をつけるべきは、施行は1981年ですが新基準の物件は施行以降に建築の申請をしたものなので1981年、1982年の物件でも旧基準のものが混ざっています。
・条件（金銭関係）
家賃、敷金、礼金、共益費、更新料などがいくらかかるのかが記載されているはずです。
しかし、全てを載せているかというと、その一部家賃、敷金、礼金等の初期費用部分だけしか書いていないというの場合も多くあります。
また、保険への加入、賃貸保証が必要な場合もあるので、書かれている部分だけで安い高いの比較は簡単にはできません。
・条件（入居条件）
学生マンションや女性専用マンションなど物件によっては、入居できる人が限られていることがあります。
また、集合住宅ならばほとんどがペット不可、楽器不可というような周辺住民に迷惑がかかることを禁じています。
中にはペット可、音楽可の物件もあるので、該当することをしたいという人は物件を絞り込むのに注目するようにしましょう。
・設備
エアコンや浴室乾燥機、ネット回線、ＢＳアンテナなどの設備がついているというのは、物件の最大の魅力となる部分です。
今の世の中インターネットが必需品ですから光回線の工事済の物件を探したり、オール電化でＩＨクッキングヒーターなど最新の設備がそろっている物件がいいという時には、絞り込みの条件として最適です。
この設備が充実していてなおかつ家賃や共益費などの費用が手頃であれば、住みやすい環境となることは間違いありません。
逆に家は寝に帰るだけというならば、家にいくら最新の設備がそろっていても無駄になりかねないので、シンプルな物件を探すという意味で、この部分を見ておくといいでしょう。
車を持っている場合には駐車場の有無と利用料もチェックしておきましょう。
・仲介会社・管理会社
賃貸物件を借りる上で、物件を取り扱っている会社は窓口です。
この会社の対応が、入居した後も安心して暮らしていけるか重要なポイントとなります。
仲介会社・管理会社の名前、連絡先などから信用できる会社かネットの評判なども参考に調べてみましょう。
不動産会社は宅建免許番号という免許があって初めて営業が可能です。
5年ごとの更新で、番号についている（）内の数字が更新ごとに一つづつ増えていきます。
すなわち、（）の数字が大きいほど長年の営業をしていてそれだけの実績があるということで信用するかどうかの一つの基準となります。
なお仲介と管理は一緒のことがあれば別々ということも。
・入居時期
未完成であれば竣工時期、すでに賃貸を行っている物件であれ空き室にば即入居ができるか、今の入居者が出ていった後かということが書かれているはずです。
人によって物件に入居したい時期はことなりますが、都合があって早く入居したいときには即入居可の物件を探しましょう。
・管理番号
不動産会社では公国の情報を整理するために管理番号を割り振っていることがあります。
この番号は問い合わせ時にスムーズに知りたい物件を伝える上でも役立ちますので、注意しておくいいでしょう。
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